「診療報酬改定でリハビリの費用は上がるの？下がるの？」

多くの方が気になるのは、制度そのものよりも「自分の支払いがどう変わるのか」という点だと思います。

結論から言うと、2026年時点では、

・1回あたりの自己負担が大きく上がるケースは少ない
・ただし総額としての負担は増えやすい構造になっている

というのが現実です。

今回は、リハビリにおける金銭的負担がどう変化しているのかを、できるだけ具体的に解説していきます。

前提｜リハビリ費用の仕組み

まず大前提として、保険リハビリの費用は以下のように決まります。

• 診療報酬（1単位あたりの点数）
• 実施した単位数（時間）
• 自己負担割合（1〜3割）

つまり、患者さんの支払いは、

「単価 × 回数 × 自己負担割合」

で決まります。

診療報酬改定では、この「単価」と「回数」に影響が出るため、結果的に支払額が変わります。

①1回あたりの自己負担は大きく変わりにくい

2026年時点では、リハビリ1単位あたりの点数は大幅に上昇しているわけではありません。

そのため、

• 1回のリハビリで数百円〜数千円程度の負担

という構造自体は大きく変わっていません。

つまり、

「急に1回の支払いが倍になる」といった変化は基本的に起きにくい

と言えます。

②実は増えやすい「総額負担」

一方で注意が必要なのは、総額としての負担です。

近年の改定では、

• 早期集中（急性期・回復期）に重点配分
• 慢性期のリハビリは制限傾向

という流れが強くなっています。

この結果どうなるかというと、

・必要なリハビリ量が保険内で賄えない
・不足分を自費で補うケースが増える

という状況が生まれます。

つまり、1回の金額は変わらなくても、

「トータルで見ると出費が増える」

という構造になっているのです。

③「単位数の制限」が実質的な負担増につながる

リハビリでは「何単位実施できるか」が非常に重要です。

しかし改定によって、

• 1日あたりの単位数の制限
• 算定できる期間の制限

がより明確化・厳格化されています。

これにより、

「もっとリハビリしたいけど受けられない」

というケースが増えています。

その結果、

不足分を自費リハビリで補う＝実質的な自己負担増

につながります。

④加算・減算による間接的な影響

診療報酬改定では、「加算」と呼ばれる仕組みも重要です。

例えば、

• 成果が出ている施設は評価される（加算）
• 基準を満たさないと報酬が減る（減算）

この影響で、施設側は効率や成果を強く意識するようになります。

その結果、

• 改善が見込みにくい方は頻度が減る
• 短時間対応が増える

といった変化が起きる可能性があります。

これも結果的に、

「必要な量を確保するために自費を検討する」

という流れにつながりやすくなります。

⑤自己負担割合そのものは大きく変わっていない

2026年時点では、

• 1割（75歳以上など）
• 2割（一定所得者）
• 3割（現役世代）

という自己負担割合の基本構造は維持されています。

つまり、制度上の「負担率」が急に上がるというよりも、

「使える量が変わることで実質負担が変わる」

というのが現状の特徴です。

結論｜2026年の本質は「単価」より「量」

ここまでを整理すると、2026年時点でのポイントは明確です。

• 1回あたりの費用は大きく変わらない
• しかし受けられる量には制限がある
• 結果として自費を使う人が増え、総額負担が増えやすい

つまり、

「安いままだけど足りない」

というのが、今の保険リハビリのリアルです。

どう考えるべきか｜賢いお金の使い方

この状況の中で重要なのは、「すべてを保険か自費かで分けて考えないこと」です。

おすすめなのは、

• 保険リハビリでベースを作る
• 足りない部分だけ自費で補う

という考え方です。

例えば、

• 週1回だけ自費で質の高いリハビリを受ける
• そこで学んだ内容を日常や保険リハビリに活かす

このようにすることで、費用を抑えながら効果を最大化することが可能になります。

まとめ

診療報酬改定による金銭的な影響は、単純な「値上げ・値下げ」ではありません。

• 1回あたりの負担は大きく変わらない
• しかし量の制限により総額は増えやすい
• 自費リハビリとの併用が現実的な選択肢になっている

これからの時代は、「どれだけ安く受けるか」ではなく、

「限られた中でどう最大の効果を出すか」

という視点がより重要になります。

もし、「今のリハビリで足りているのか不安」「もっと改善したい」と感じている方は、一度リハビリの使い方そのものを見直してみることをおすすめします。

その選択が、結果的に最も無駄のないお金の使い方につながります。